topにモドル 
農業機械関連ニュース

平成21年8月10日発行

space

space

 ササキコーポレーションが大容量ブロードキャスタ2シリーズ発売
LINE
 トラクタの大型化に対応した大容量プロ仕様のフリッカータイプ「CF—2シリーズ」、スピンナータイプ「CS—2シリーズ」で、近年、流通が増加している500kgのフレコン肥料を一括投入できる大容量と大口径のホッパー形状を採用した。また、同社ブロードキャスターの特徴である200時間メンテナンスフリーの密閉型ミッションに加えて、散布後のメンテナンス性に優れるホッパーダンプ機構を採り入れ、ホッパー内部には肥料の固まりなどの混入を防ぐ網状のスクリーンを設置、異物混入によるトラブルを未然に防止する。さらに、好評の20段階リモコンシャッターを標準装備、散布状況に応じた散布量調整がトラクタに乗ったまま、簡単に行える。

上に戻る
space

 クボタが21年度夏の新製品11機種53型式を発表
LINE
 新製品は、トラクターが「ブルスターエクストラ」「キングブルエクストラ」「キングウェルフィフティー」「キングウェルフィフティー ベルティオン」「New SynerZシリーズ」「トラクタ誕生50周年記念特別仕様車」など5機種44型式のほか、ミニ耕うん機「ニューフロント菜ビ」、管理機「ニュー陽菜」、田植機「WELSTAR MAXプラスシリーズ」、湛水直播機「種まきちゃんシリーズ」、田植機「ジョイカムキュートプラスシリーズ」、搭載型車速連動シーダーなど。
 このうち、トラクターのキングウェルフィフティーシリーズ(24〜34馬力)、キングウェルフィフティーベルティオンシリーズ(39〜55馬力)は、中核を占めるグランドキングウェル(ベルティオン)シリーズを一新したもの。出力を従来機種よりもアップし、効率作業を求める担い手のニーズに対応した。また、トランスミッションは動力伝達効率が高く、その上多段変速により最適車速が選べるUシフトを採用。ロスが少なく、燃費良く作業できる。両シリーズとも、ホイル仕様とパワクロ仕様が用意されている。

上に戻る
space

 小橋工業がリモコン対応折りたたみハローと畦塗機発売
LINE
 ハローは、「サイバーハローTX—1シリーズ」、畦塗機は「ダイナーリバースRM750」で、コードレスリモコン「カルコン」によりコントローラと制御ボックスをつなぐコードがなくなり、さらに制御ボックスは作業機本体に取り付けたため、トラクタ座席付近をスッキリできる。コードレスリモコン「カルコン」は、「小橋・エアー・リンク・コントローラー」の頭文字をとったもので「空気中(エアー)で連結(リンク)する」という意味。トラクターに乗ったまま、折りたたみハローは、手元で機体の開閉が行える。3分割されたハローの両サイド部を、センター部の上に完全に折りたたむことができる完全180度折りたたみ方式で、「土と水の流れをさらにコントロールして美しい理想的な代掻きをしたい」という要望に応え、「サイバー・フロー・コントロール」を採用。シールドカバー先端に整流フラップを装備したことで、土と水の流れをコントロールすると同時にトラクターへの泥はねを防止している。
 畦塗機は、オフセット調整を「カルコン」でできる。従来の約2倍の反転スピードを実現した「クイックリバース機能」により、素早く作業にとりかかれる。

上に戻る
space

 井関農機の技術供与で中国企業がコンバインを生産
LINE
 中国の子会社・井関農機(常州)有限公司から部品供給している、中国の中機北方機械有限公司(吉林省長春)が自脱型コンバインを生産。2009年は年間400〜500台、2012年に700〜800台の販売を目標としている。井関農機では、既に吉林省において同社のブランドで自脱型コンバインを販売しているが、市場拡大が予測される吉林省での生産拡大、井関ブランドの更なる浸透が見込まれることから、今回の自脱型コンバインの技術供与・部品供給契約の締結に基づき生産開始に至ったもの。中機北方機械有限公司は中国国営企業、中国農業機械化科学研究院が吉林省で出資している企業のひとつで、吉林省の誘致で2007年11月に設立され国家的政策を推進する重要な企業として位置づけられ、このたび自脱型コンバインを現地で製造・販売することで吉林省の農業機械化に寄与することを期待されている。生産型式は井関の中国型式「HF608」「同558」。

上に戻る
space

 三菱農機がミニ耕うん機やトラクター「GJシリーズ」など新商品発表
LINE
 ミニ耕うん機は「ポプリMFR30」。主な特徴は、
  1. 楽しく元気なカラーリング。
  2. 主変速内に設けられた手押しレンジでエンジンを掛けずに軽い力で移動できる。早朝にも騒音が気にならない。
  3. 耕うん爪は外側が正転、内側が逆転の「1軸正逆転」、土への食い込みの良いナタ爪を全てに採用。

−など。
 管理機は「MM408U」で、中耕・土揚げ作業ができるロータリ直装のU仕様を追加設定した。
 トラクターは、GJシリーズ3型式。機械投資を抑えたい水稲主体の農家向けに、さらに基本性能を充実させた安価型を開発したもの。ロータリとトラクターの距離を縮めた接近ロータリを採用し、枕地旋回も余裕でできる。機体の前後バランスに優れ、圃場への出入りも安心。湿田でも前が浮きにくいので、作業能率が向上する。また、ハンドルを大きく切ると作業機が上昇する「旋回アップ機能」、シャトルレバーを後進にすると作業機が上昇する「バックアップ機能」を標準装備している。


上に戻る
space

 松山が農用トレンチャー・ニプロ溝掘機新発売
LINE
 型式「OM312」で、左右へのオフセット・リターン位置をトラクターに乗ったまま手元のリモコンで操作する電動タイプ(OM312E)と、手動タイプ(OM312)がある。成形部後方の排土板を改良し溝の面を取ることにより、より崩れにくい溝を成形する。また、オフセット作業、リターン作業に加え新機構の「成形部回転方式」により作業方法が広がり、いままでできなかった右側バック作業や左側前進作業が可能となり、圃場全周の機械掘りを可能とした。土を排出するラセン軸とはね出し板の形状を見直し、新形状のラセン軸とはね出し板の角度の作用でより遠くに土を排出する。

上に戻る
space

 JA全農の20年度農機取扱実績は1270億円
LINE
 JA全農の20年度業務報告書によると、取扱高は5兆1740億円で計画比97%。このうち農機は1270億円で、計画比101%、前年実績比102%と伸びた。生産資材事業の概況をみると、生産コスト低減に向けた取り組みでは、韓国トラクターやJAグループ独自型式農機等の取り扱いが拡大し、計画比144%となった。また、新たなコスト低減策として農機レンタル事業を提案・実践し、実証エリアは8県17JAとなった。農機・園芸施設リース導入支援対策は、助成件数511件、計画比96%、前年比124%と、実績では伸びた。農機事業におけるJA・県域一体運営による拠点型事業の収支改善は、一体化県域累計は16県域、事業利益改善額は3億8700万円となった。

上に戻る
space

 静岡製機の米粉設備を導入したJA東とくしまの施設が竣工
LINE
 JA東とくしまでは、静岡製機の乾式旋回流粉砕方式で高品質な米粉を製造できる製粉機「サイクロンミルSM−400」をはじめとする米粉製造設備を導入した米粉利用施設「こめっ娘工房」が竣工し、式典を開催した。こめっ娘工房は、「精米施設」と「米粉製造施設」、新商品開発研究室などを備える「米粉利用推進施設」で、名称はこれらの施設の総称として、飯泉嘉門・徳島県知事が命名した。採用されたサイクロンミルSM−400は、粉砕物が高速旋回気流中で互いに衝突を繰り返し粉砕されるので、発熱が少なく、ほとんど品質が劣化しない。原料の浸漬が不要なため、衛生的で排水の処理も必要とせず、掃除が容易で手間がかからない、などの特徴を有し、米粉パンに最適な米粉が製造できる。

上に戻る
space

 IHIスターが大型マニュアスプレッダ発売
LINE

 従来機をフルモデルチェンジして、「TMS/8000M・11000M」を発売した。主な特徴は、

  1. 油圧モーターと平歯車減速機によるコンベア連続送り機構を採用。平歯車減速機は耐久性に優れているため、伝達効率の面からもウォーム減速機と比べると効率が良く、連続送りによって、より均一に散布することが可能。
  2. 床送りのリモコンを標準装備。トラクタ運転席より床送り速度を18段階に切り替えることができ、精密な堆肥散布ができる。シャーボルトが切断した際など、ビータ回転が止まると床送りも止まるというオートストップ機能(安全装置)付き。

  3. 船底型の荷箱形状を採用。機体の全幅が狭くなったので、他車とのすれ違いなど移動時における安全性が高くなり、圃場への出入りも容易。タイヤトレッドを狭めることよって、堆肥の積み込み時に一段と荷箱に近づくことができるため、楽に積み込み作業ができる。

—など。

上に戻る
space

 IHIシバウラが校庭緑化用の芝刈機発売
LINE
 T字ハンドルを採用し使い易さを向上した、校庭緑化用に最適な手動式芝刈機「GSハイカットモア プレミアム GSH—250P—T」。学校校庭や幼稚園園庭での使用に配慮して「安全ロック機構」を装備しているため、運搬時や収納時には刈刃が固定することができ、生徒や母親、ボランティアなど様々な人が使用しても安全に作業できる。わかりやすい刈高表示ガイドもついている。

上に戻る
space

 山本製作所が教育ファームに参加
LINE
 「NPO法人オリザ・ネット」が主催する教育ファームに連携団体として参加。この活動の第一弾として、今春、仙台市青葉区の圃場で行われた、田植え作業と畑作作業を応援した。教育ファームは年間を通して農業を体験することで、食育に対する意識と知識の向上を図っている。NPO法人オリザ・ネット(理事長・正木恭介=宮城学院女子大学教授)は「おいしくご飯を食べるには、食に関する知識と、食を選択する力が必要。オリザ・ネットは、不安のない楽しく明るい食生活を取り戻すことに力を注ぐ」として、教育ファーム推進事業を実施している。

上に戻る
space

 筑水キャニコムが四輪駆動運搬車「サテライト」発売
LINE
 従来機のES671をリニューアルして作業性・快適性を向上させたES672で、ダンプ仕様と平ボディー仕様とがある。ダンプ仕様は、荷台をコンテナが10個積載できるように大きくした。また、荷台はワンタッチでフラットにすることができる。最高速度を従来機の毎時10.5kmから12kmへアップし、小型特殊自動車並みの速さで運搬効率を向上。車検不要で経済的。
上に戻る
space

 農研機構が農業機械国際シンポジウムを開催
LINE
国際シンポ写真  農研機構(堀江武理事長)は8月4・5の両日、農業機械国際シンポジウムを開催した。4日は都内秋葉原の秋葉原コンベンションホールで公開講演会「これからの食料生産に貢献する農業機械開発」、5日はさいたま市北区の生研センターで研究講演会「農業機械が創る食糧生産新技術」が行われ、講演や研究発表により、農業機械開発の今後の方向を探った。
 公開講演会では、堀江理事長の挨拶に続き、基調講演「世界の食料需給をどう捉えるか」(東京大学大学院教授・鈴木宣弘氏)、「農業機械のこれからの役割」(東京農工大学理事・副学長・笹尾彰氏)に続き、特別講演としてジョンディア社のDr.John F.Reid氏が「農業生産システムにおける生産性および持続性」と題して、同社の開発戦略を紹介。また、ベルギーのルーヴァン・カトリック大学教授のJosse De Baerdmaeker氏が「情報技術と農業生産システムの自動化」と題して、精密農業への取り組みを語った。
 この後、研究トピックの紹介が農研機構理事の行本修氏、中央農研センター研究管理監の谷脇憲氏によって行われた。
 5日は、セッション1としてロボット技術、2として畑作の生産技術、3として水稲作の省力化技術について、研究者から発表があり、その後生研センターで開発した耕うんロボットなどの展示・紹介があった。
 講演やセッションの詳細は、次号以下で掲載する予定。

上に戻る
space



 topにモドル