農業機械の整備にあたっては、ほとんどの国で車検や農業機械整備士の制度はなく、大きな整備が必要な場合は自動車修理工場で行われる。
  国営の農業機械のオペレーターやメカニック（整備士）の研修設備を有する国はまだ少なく、タイ・ミャンマー・ヴィエトナム・インド等に限られている。

  インドは、国の研究・教育・普及機関を通じて木目細かな活動を行っており、ミャンマーのトラクターステーションのオペレーター・整備士の研修は、中央研修センターで、古い資機材を使いながらも優れてた活動をしており、またタイの農業機械研修センターも修理技術の研修と農業機械運営研修等の活動を行っている。ただし、「農作業安全」推進運動はまだ行われていない。今後の研修では農作業安全の教育を十分盛り込む必要がある。
  旧計画経済の国を除き、日系販売店のオペレーター研修は修了者に証明書を発行して権威付けが進んでいる。トラクターの場合は、トラック等の運転手が兼業でオペレーターを兼ねることが多いため農作業のオペレーターとしての教育はこれからである。
  インドネシアは、日本の無償援助で実施された「適正農業機械開発センター」が発展して「農業機械化開発センター」として活動しており、地方の農業実態にあった農業機械の開発・国定検査・機械化営農ソフトの提供等が行われている。政府の緊縮財政で活動は鈍ってきているが、州・県・試験場の農業機械化行政担当者・技術者・研究者への研修は続けられている。
  農業機械（化）協会が組識化されている国は、このほかタイ・インドであり、農業機械研究所がソフトの提供を行っている国は、フィリピン・ヴィエトナム等である。
  東南アジア各国における運転技術教育は、製造業者・販売店と政府が共同で行う場合が多いが、上述のように農作業のオペレーターとしての教育・農作業安全教育の分野は、現在行われていない。機械化営農に係るテキストの作製、講師の養成は今後に持ち越されている。農家レベルの研修を進める上で、「農業機械化営農モデル農場」の設立は効果がある。